- 1投稿者：ヽ(´ー｀)ノ 投稿日：2022/03/17(木)10:52:56
- 平成
1989年1月8日 – 2019年4月30日
- 33投稿者：ヽ(´ー｀)ノ 投稿日：2022/03/29(火)04:51:19
- つまり、これが物語っていることは、たとえば5年なり10年なりのあいだに、「自生的有効需要支出額」が、その内的な構成比がどうなろうとも、そのトータルとしての年額が仮に1.5倍、あるいは2.0倍に伸ばされたとすれば、GDPの年額も同じ時期に、同じく1.5倍あるいは2.0倍前後に成長することが確実であるということである。
すなわち、そのようなケインズ的な「有効需要の原理」により確固としたプロセスを用いれば、わが国の経済は輝かしい繁栄と力強い成長を、簡単かつ容易に実現しうるということなのである。
このことは、国の内外でサブ・プライム問題などで金融の大混乱といったことが起こっていようとも、そのようなこととは関係なく確実に妥当するわけである。
この事実は、バブル期（1988→90年）も例外ではなかった。あのバブル期には、マネー・ゲームの盛行とは裏腹に、「自生的有効需要支出」の伸びは案外に低く、したがって、GDPの伸びもそれほどではなかったのである。
つまり、年額200兆円前後の「自生的有効需要支出額」から「乗数効果」で300兆円前後の民間消費・家計消費が誘発され、合計で年額500兆円前後のGDPが形成されてきている。
したがって、乗数値は約2.5（500÷200＝2.5）ということになる。このような「乗数効果」のプロセスが、過去三十数年さかのぼって観察してみても、種々様々な混乱や衝撃に耐えて、常に変わりなく、しっかりと働いてきているということを示しているのである。
すなわち、ケインズ的「有効需要の原理」は、しっかりと作用しているのである。これは重要きわまることであると言わねばならない。要するに、「通念」はまったく間違っているのである。